ベンチャー新卒1年目で起きること、仕事・研修・働き方・壁を解説

ベンチャーの新卒1年目は、少人数組織で入社直後から実務に入ることが多い一方、研修や働き方は企業ごとに差が大きい状態を指します。見るべきは研修の厚さ・任される範囲・働き方・3ヶ月～半年の壁の4つで、入社前の確かめ方と1年目で辞めないための見方まで扱います。

1年目に起きることを事前に知ったうえで、自分の志望企業で何を確かめるかを一緒に整理できます

ベンチャーの新卒1年目に起きる4つのこと

ベンチャーの新卒1年目を一言で表すのは難しく、企業によって中身がかなり違います。整理するために、起きることを4つに分けます。この記事で使う公的データは企業や事業所の規模別の数値で、ベンチャーに限った集計ではありません。ベンチャーと小規模の企業は同じではなく、社員が数千人のメガベンチャーもあれば、ベンチャーではない小規模の企業もあります。

4つのうち、公的な数値で規模の差がはっきり出るのは1の研修だけです。残り3つは、ベンチャーかどうかより、志望企業ごとの違いのほうが大きくなります。以下、順番に見ていきます。

研修とOJT：どう教わるのか

事業所規模別の研修実施率

正社員に研修を行った事業所の割合は、企業規模が小さいほど低くなります。

出典：厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査」調査結果の概要（新しいタブで開きます）（2026年7月31日公表）。常用労働者30人以上の企業の事業所が対象で、2024年度に正社員へ実施した割合。

30～49人の企業では、OFF-JTを行った事業所は約半分でした。計画的なOJTを行った事業所も、1,000人以上の企業の約6割にとどまります。

注意点が2つあります。

• 30人未満の企業は調査の対象外。社員30人未満のベンチャー・スタートアップは、この表に入っていません
• 「研修がない」ことと「育たない」ことは同じではありません。少人数の企業では、先輩と並んで仕事をしながら教わる形もあります

1年目に誰から教わるか

ベンチャーで入社初期に教わる相手は、企業の規模と設計で変わります。大まかには次の3つに分かれます。

• 新卒を同時期に複数人採用する企業：集合研修と配属先のOJTの組み合わせになることが多い
• 新卒採用を始めて数年の企業：先輩社員が直接教える、またはチーム全員で分担して教える
• 10人以下の組織：決まった「教える人」が置かれず、業務の中で覚えていくことが多い

聞いておきたいのは「研修があるか」より「1年目に誰から、どのくらいの頻度で教わるか」です。研修の有無で育つかを判断すると、少人数で手厚く教える企業を見落とします。研修の中身の読み方は、「新卒でベンチャーはやめとけ」は本当かの「理由1」で整理しています。

任される仕事：範囲とスピードはどう決まるか

1年目の仕事を決める3つの要素

ベンチャーの1年目で任される範囲は、「ベンチャーだから広い」と一律には言えません。実際に決めているのは、次の3つです。

裁量の広さは、裏側で「他に担える人が少ない」ことの表れでもあります。範囲が広いことと、育成が手厚いことは別の軸で考えてください。

大手の新卒1年目との違い

大手の新卒1年目は、仕事の範囲が設計されていて、担当できる業務の種類が決まっていることが多い。ベンチャーでは、業務が時期によって変わり、同じ職種名でも中身が違うことがあります。

• 大手で起きやすいこと：決まった業務を繰り返し、1年を通じて同じ職種の経験を積む
• ベンチャーで起きやすいこと：3～6ヶ月で担当範囲が変わる、別の職種の仕事を一時的に受け持つ

転職市場での評価の仕方はベンチャーから転職はできるのかで詳しく整理しています。範囲が広い経験は、「何を任され、何ができるようになったか」を自分の言葉で説明できる形に落とし込めるかどうかで、次の会社での評価が変わります。

働き方：残業・休暇の実態

有給の取得日数

有給休暇の取得状況を企業規模別に見ます。

出典：厚生労働省「令和7（2025）年就労条件総合調査」（新しいタブで開きます）。常用労働者30人以上の民営企業が対象で、2024年1年間の実績。

30～99人と1,000人以上の差は、取得日数で年1.5日です。規模の差はありますが、休みやすさは企業ごとの差のほうが大きい項目です。

ミニFAQ：ベンチャーは残業が多いですか？

規模別に残業の多さを比べた、ベンチャーに限った公的な数値はありません。企業ごとの差が大きいため、前年度の月平均の残業時間を志望企業に問い合わせてください。求人票に「固定残業代（みなし残業代。一定時間分の残業代をあらかじめ給与に含める仕組み）」とある場合は、何時間分がいくらかを見ます。固定残業代は、その時間を超えて働いた分は別途支払われる設計です。

1社目を辞めた理由の1位

大卒で初めて勤務した会社を辞めた人が挙げた理由の1位は、「労働時間・休日・休暇の条件がよくなかった」で32.8%でした（3つまでの複数回答）。

出典：厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査」（新しいタブで開きます）。2023年10月1日時点の15～34歳の若年労働者のうち、最終学歴が大学で、初めて勤務した会社を辞めた人が対象。規模別の集計ではなく、28卒自身の数値でもありません。

これは規模別に分けた集計ではなく大卒の全体値ですが、辞めた理由の全体の1位が働き方に関する項目であることは示されています。志望企業の月平均残業時間と、有給の平均取得日数を入社前に確認しておくと、入社後のギャップが小さくなります。

1年目の壁：3ヶ月目に何が起きるか

変化が見えるまでの期間

新入社員の変化を感じるまでにかかった期間は、育成を担当する社員への調査で次のようになっています。

出典：株式会社リクルートマネジメントソリューションズ「職場における新入社員育成の実態調査」（PR TIMES 2025年6月16日発表）（新しいタブで開きます）。2024年12月のインターネット調査で、営業系・企画事務系・研究開発系などに従事する育成担当者1,226名が対象。

以下は民間調査であり、公的統計ではありません。母集団も「研修受講企業の育成担当者」で就活生や新卒本人の数値ではないため、傾向把握の参考値として読んでください。同調査の全体では、約7割が「3ヶ月以上」と回答しています。入社直後に変化を感じないのは珍しくなく、育ちは半年単位で見られる傾向があります。1年目の自分の状態を、入社3ヶ月の時点で評価しすぎないほうが安全です。

1年目の時期別に起きやすいこと

公的データ・民間調査から見える1年目の時期別の目安を整理すると、次のようになります。あくまで傾向で、企業や職種で前後します。

出典：期間の数値は株式会社リクルートマネジメントソリューションズ「職場における新入社員育成の実態調査」（PR TIMES 2025年6月16日発表）（新しいタブで開きます）。民間調査のため傾向値として扱います。

1年目で挫折しやすい3つの場面

育成を担当する社員が感じる苦労の1位は「新入社員のメンタルやモチベーション管理」（26.1%）、2位は「新入社員との間のギャップ（考え・価値観・経験など）」（23.7%）でした（出典は上と同じ）。1年目に起きやすい場面を整理すると、次の3つに分かれます。

ベンチャーに限った数値ではないものの、新入社員全体を対象にした民間調査では、仕事・職場生活の不安の1位は「仕事についていけるか」で64.8%、「自分が成長できるか」が30.1%（前年比+4.6ポイント）でした（株式会社リクルートマネジメントソリューションズ「新入社員意識調査2025」（新しいタブで開きます）。2025年3～4月、研修受講者718名〈公開型〉および2,795名〈インハウス型〉が対象）。

入社後に不安が出てきたときの整理の順番を、就活中・内定後の段階からお話しできます

大手と何が違うか：ベンチャーの新卒1年目で比べたい観点

ここまでで、ベンチャーの新卒1年目は研修に規模差、仕事・働き方・1年目の壁は企業ごとの差という傾向が見えました。企業比較のためにもう一段整理すると、1年目で違いが出やすいのは次の2点です。以下は公的統計の数値ではなく、採用サイト・面談・入社後の情報として確認しやすい観点を並べたものです。断定ではなく、確認する軸として読んでください。

任される範囲とフィードバックの頻度

成長の中身の分解の仕方は、ハブ記事のベンチャーで成長できるのは本当かで扱っています。「成長できる・できない」ではなく、任される範囲とフィードバックの量で見ると、入社前にも企業で差を比べやすくなります。

採用面談で確認されやすい観点の例

ベンチャーの採用面談で確認されやすい観点として挙げられやすい論点を3つ整理します。公的統計ではなく、各社の採用ページ・面談で見られる傾向を編集部で整理したものです。 制度上の必須項目ではなく、企業ごとに重視度が違います。

出典：ベンチャーの採用担当者が面接で問いやすい観点として、就活サイトや採用ページで繰り返し取り上げられる論点を整理しました。制度上の必須項目ではなく、企業ごとに重視度が違います。

入社前に志望企業で確かめる3つのこと

若者雇用促進法では、新卒を募集する企業は、応募者などから求めがあった場合、次の3つの類型それぞれについて少なくとも1項目の情報を提供することになっています。

出典：厚生労働省「職場情報の提供制度」（新しいタブで開きます）。提供が義務になるのは各類型で1つ以上のため、どの項目が出るかは企業で違います。

ここまでが若者雇用促進法で定められた、応募者等から求めがあった場合に、各類型で少なくとも1項目の提供が必要な情報項目です。 下記の「配属先の人数」「辞めた人の進路」「1年目の業務例」などは制度上の必須開示項目ではなく、応募者が追加で確認したい任意項目です。両者を区別して伝えると、企業側も答えやすくなります。

知りたい項目を具体的に挙げて求めると、答えが返ってきやすくなります。全体の企業の見極め方は、ハブ記事のベンチャー企業の見極め方、入社前後の情報の取り方は親・周囲の反対にどう向き合うか、研修の中身の違いはベンチャーの教育体制・研修がない問題でも整理しています。

状況別の考え方

ケース1：ベンチャー1本に絞って就活している

1年目に起きる4つのうち、研修には規模差があります。志望企業の社員数が少ない場合は、「1年目に誰から、どのくらいの頻度で教わるか」を具体的に聞くと、研修の有無だけでは分からない育成の中身が見えます。

ケース2：大手の内定もあって迷っている

大手とベンチャーの1年目は、任される範囲とフィードバックの頻度で違いが出やすい項目です。「どちらが良いか」ではなく、自分が1年目で何を身につけたいかを1つ決めてから比べる方法があります。判断の順番は、ハブ記事のベンチャーと大手はどっちがいいかで整理しています。

ケース3：1年目で辞める可能性が気になる

参考として、新卒3年以内離職率を事業所規模別に見ます（ベンチャーに限った数値ではなく、事業所規模別の全体値です）。事業所規模30～99人の3年以内離職率は41.9%、1,000人以上で27.0%です（厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」（新しいタブで開きます）、2025年10月24日公表）。規模が小さいほど高い傾向はありますが、辞めた理由の1位は労働時間・休日・休暇です。ベンチャーかどうかより、志望企業の働き方の実績を入社前に確かめるほうが判断につながります。3年以内離職の背景はベンチャーを3年以内に辞める人と辞めない人の差でも整理しています。

ケース4：入社後に自分が成長できるか心配

新入社員意識調査では「自分が成長できるか」の不安が30.1%で、前年比+4.6ポイントで上昇していました。成長の中身を「任される範囲」と「フィードバックの量」に分けて考えると、志望企業で比べる軸になります。詳しくはベンチャーで成長できるのは本当かを参照してください。

よくある失敗と対策

判断する前のチェックリスト

• 1年目に誰から、どのくらいの頻度で教わるかを確認した
• 配属先の人数と、同期の人数を確認した
• 1年目で任される業務の具体例を2つ以上聞いた
• 前年度の月平均残業時間と、有給の平均取得日数を確認した
• 直近3年の新卒採用者数・離職者数と、辞めた人の進路を聞いた
• 自分が1年目で身につけたいことを1つ決めた

よくある質問

まとめ

次に読む記事：

• ベンチャーから転職はできるのか、新卒1社目の経験がどう評価されるか
• ベンチャーで成長できるのは本当か、新卒が伸びる会社と伸びない会社の差
• 「新卒でベンチャーはやめとけ」は本当か、6つの理由を公的データで確かめる

運営：株式会社ヘルスベイシス／ベンチャールーキーズ編集部

ファーストキャリア入社後のリアル大手比較

関連記事